事業趣意（パーパス）
この度、ハーバード大学医学部 心身医学研究所(※1)で 30 年以上の研究・臨床実績のある 方法論を日本版に改良したプログラム(認知行動療法とリラクセーション反応の練習法による指導)を提供するために、我が国初(※2)のストレスマネジメントオンラインセルケアプラットフォーム(MIND BODY TRAINER)を構築いたしました。
(※2)https://www.jstage.jst.go.jp/article/jjpm/45/7/45_KJ00003698754/_article/-char/ja
本事業の目的は、1948 年に 憲章前文に記載された Well-being の考え方や、2015年9月国連で採択されたSDGs「Sustainable Development Goals:持続可能な開発目標」（目標3 すべての人に健康と福祉を）の理念に基づいて、特にここ数年のコロナ禍等による社会環境の大きな変化の中で、人々が持続的に心身の健康を維持し主体的に健全で幸福(Wellness)な人生が送れるよう支援することにあります。
さらに、予防医学の視点、企業経営の視点、産業保健の視点から、以下のような目標(パーパス)を掲げると共に、産学一体となりストレス起因の心身不調が引き起こす人々の健康の 維持・回復に寄与し、学問領域を超えて未来のあるべき健康社会や適性医療の推進に向けて 社会問題解決の一翼を担えるよう日々精進して参ります。
また、本事業は昭和大学ストレスマネジメント研究所を母体とするステークホルダー参加型の共創事業として、健康社会プラットフォームとして社会実装することを目指しております。すなわち、登録トレーナーやクライエント(個人、法人)の方々はもちろんのこと、関連学会、医療機関、教育機関、他領域の研究者の方々、自治体、等々、皆様方との連携による研究・教育、実践(臨床)を通じて本事業が社会的事業として、その存在意義を高めるために共に歩んで参りたいと考えております。
以上
昭和大学ストレスマネジメント研究所
所長・教授 中尾睦宏
メディカルコミュニティーパートナーズ LLP
代表組合員 北山貴澄
定義
Well-being(ウェルビーイング)(※)とは日本語に直訳すると「良好な状態」ですが、これは、身体的な健康が良好であるだけでなく心の状態や身の回りの環境も含めて健康であり「持続可能で多面的な幸せ」を意味します。
(※)Well-being という言葉が言及されるようになったのは 1946 年に発表された WHO 憲章前文からで、 この中で「 Health is a state of complete physical, mental and social well-being and not merely the absence of disease or infirmity.(健康とは、完全な肉体的、精神的及び社会的福祉の状態であり、単に疾病又は病弱の存在しないことではない。)」と記されています。
ストレスとは、「外部からの刺激によって心や体に生じる反応のこと」。この反応が長期間 続くと身体に悪影響を及ぼす。例として、将来不安や人間関係の悩みなども外部からの刺激であり、心身に緊張状態という反応を生じさせる。
ストレスマネジメントとは、このストレスの軽減を目的とした行動医学的介入(行動や意識を変えさせる)のことである。
セルフケアとは、「自分のできる範囲で自分の面倒を見る」こと(出典:厚生労働省若者を支えるメンタルヘルスサイト)であり、メンタルリテラシーの向上にもつながる。
メンタルリテラシーとは、「心の問題についての知識をもち自らの心の不調を予防したり早期発見を目指したりするなど、心の健康を維持するスキル」のことである(※)。
(※)Jorm, A.F.(2000).Mental health literacy:Public knowledge and beliefs about mental disorders. The British Journal of Psychiatry,177,396-401
ストレスマネジメントの重要性
軽症以上の(= 医師の治療が必要で診断名が付く)人は専門の医療機関で治療を受けることとなるが、日常生活の中で心理社会的ストレスを受けて精神的・身体的バランスを崩している軽症未満(軽症と未病の狭間も含まれる)の段階においては、一日も早い介入が必要となる。なぜなら、心身のストレス反応を放置し続けこれを放置すれば、うつ病や最悪 自死にまで発展するリスクを孕んでおり、事実、我が国では先進国の中でも突出した数の 自死者が存在する。重症化すれば回復が困難になるだけでなく生涯医療費も増大すること となるため(※1)、軽症未満の心身不調者への対処は極めて重要な社会課題といえる。そのため、厚生労働省もこれらの現状を深刻な問題として認識しているが、なかなか有効な予防策を打ち出せていないのが実態である。さらに、欧米に比べてメンタル不調について第三者に相談したり専門家の意見を求めることへの心理的抵抗があることも大きな原因となっており、これは日本人の忍耐を美徳とする精神性やメンタル不調に対する日本社会独自の固定観念に根差しているとも言われている(※)。
(※1)「うつ病の疾病費用研究」の論文 1160020107.pdf (jspn.or.jp)
(※2)最近では、有名なスポーツ選手や芸能人などが不安障害やうつ病であることを告白しメンタル不調を公言することへの社会的理解も徐々に進んでいる。
また、心理社会的ストレスを受けている者が最初から精神症状を訴えることはまれである。 多くの場合はそのまま放置して日常生活を送っているし、医療機関を受診する場合も精神 科受診は 10%未満で、まずは身体不調を理由に精神科や心療内科以外の診療科を受診する ケースが多く、この点もストレス反応が放置し続けられ初期対応が遅れる原因ともなって いる(中尾睦宏. 治療学 42:5-8, 2008)。例えば、東京大学医学部心療内科の全数調査によ ると(n = 1,280, 1994-98 年)、心療内科の初診患者の有訴率は、疲労 65%、不眠 58%、息 切れ 46%、吐き気 36%、動悸 35%であったという報告がされている(中尾睦宏、久保木富 房. 行動医学研究 9: 1-8, 2003)。一方、米国ハーバード大学心身医学研究所 (現 Benson- Henry Institute for Mind/Body Medicine(以下、M/BM))の全数調査では(n = 910, 1994- 98 年)、疲労 64%、不眠 50%、頭痛 41%、腰痛 40%、筋肉痛 39%であった(Nakao M, et al. Psychother Psychosom 70:50-57, 2001)。そして上記のような身体不調を訴える心身症患 者は、そうでない心身症患者に比べて、心理社会的ストレスが強い傾向があり、不安・うつ・ 敵意といった気分ないし感情が統計学的に有意に強くなっている点は着目に値する(中尾 睦宏.安全医学 1:67-73,2004)。このように、メンタルの問題が前面に出ていなくても、何かしらの心や身体の不調を感じた段階でストレスマネジメントを開始することは極めて重要であるし、有効な介入であると言える。なお、WHO(世界保健機関)の報告において、ストレス起因性疾患においては、「発症から通院開始までの期間」が他の疾患に比べ長いと 指摘されている。うつ病患者の 70%が病院を受診するまでに 8-10 年、不安障害では全患者の50%が病院を受診するまで約 20 年間、期間を要しているとの報告結果が示されている。
さらに、米国などでは身体愁訴に関して、「こころの働き」を重視した心身症レベルで捉え直そうとする大規模かつ組織的な研究が進み臨床実績も増加している。ハーバード大学 M/BMI では、故 Herbert Benson 名誉所長や Gregory Fricchione 現所長を中心に、様々な問題を抱える米国人全般を対象とした身体愁訴改善に焦点を当てたストレスマネジメントプログラムを実践してきた。このプログラムにより、気分状態と身体愁訴が密接に関連し、健康増進への行動が増すなど QOL(Quality of Life)の改善に有効であることも幾つかの先行研究によって明らかにされている(Nakao M, Myers P, Fricchione G, et al. Behav Med 26:169-176, 2001)。
そして、1998 年の米国上院議会では、このプログラムの健康増進と医療費削減に与える有効性が認められ、国立健康協会(NIH) 行動社会科学研究部門に対して、研究促進のための心身相関・健康センターを全米に創設するよう議会報告書が提出され、1999 年度から年次予算 1,285 万ドル(約 15 億円)が承認された。その結果、M/BMI をモデルとした心身医学センターが全米各地に設立され、2005 年時点でフロリダ州やテネシー州など9州10施設が M/BMI 関連施設となっている(Senate Report 105-300, 1999)。
出典:ハーバード大学における心身医学の展開:Mind/Body Medical Institute での活動を中心に, 中尾睦宏, 第 45 回日本心身医学会総会 2004
予防医学の視点
そもそも人々は誰しも日常生活を通じて何らかの悩みを抱えており心身にストレス反応を引き起こし、そのストレス反応が強い状態が長期間続けば身体不調(慢性の痛み、不眠、食欲不振、耳鳴り、頭痛、慢性疲労、顎関節症、不妊)、さらに悪化するとメンタル不調(パニック、気分障害、うつ、不安障害、強迫性障害、等)を引き起こす。人口の約10%がストレス起因性のなんらかの心身不調・疾患を抱えていると言われている。また、悩みとは、社会環境や生活環境の変化(※)やそれに伴う人間関係において発生し、ほとんどの人は一生のうちに一度はこのような経験をすることだろう。一生涯でメンタルヘルス不調に陥る確率は30%を超えると推定されている。
(※)人生の様々な局面、例えば、家庭、学校、受験、就職、恋愛、結婚、妊娠、出産、発達・育児、転職、失職、介護、近親者との死別、相続、大病、災害、等
その一方で、これらの症状が生じる前に(未病の段階で)、予防的な対処法があることを多くの人は知らない。さらに、現行の医療体制の下では、精神科・心療内科では増え続ける患者全ての受診受付は困難であり、保険適用による診療は短時間で対応せざるを得ず、外来治療を受けられているのは3人に1人程度に過ぎない。
一方で、神奈川県では黒岩知事のリーダシップで全国に先駆けて、「最先端医療・最新技術の追求」と「未病の改善」という2つのアプローチを融合させ、4つの重点領域(※)を設定し、県民の健康寿命を延伸し持続可能な新たな社会システムを創造するという先進的な政策(「ヘルスケア・ニューフロンティア」)を推進している。
MIND BODY TRAINER の学術監修者である中尾睦宏(帝京大学大学院公衆衛生学研究科・医学部附属病院心療内科 教授(当時)と、運営管理主体である有限責任事業組合メディカルコミュニティーパートナーズは、神奈川県から委託され以下のプロジェクトやセミナー講演を行った実績を有する。
- 「県民の健康のための心・身・社会的側面からの未病スコア開発」プロジェクトの企画・推進(2018-2020年)
- 神奈川県未病研究会にて「未病指標の社会実装に向けた産業導入について -ICTを活用した認知行動療法アプローチを例として- ~自分で未病ケアができるしくみ創り~」と題したセミナー講演(2017年8月)
(※)4つの重点領域の一つが「メンタルヘルス・ストレス」であり、家庭や職場のストレスの状態の「見える化」を通じて早期発見・介入を図ることを目標に掲げています。
ヘルスケア・ニューフロンティアの推進 - 神奈川県ホームページ (pref.kanagawa.jp)
このように、近年ようやくコロナ禍等による社会環境の変化に伴って、未病を対象としたストレス関連障害の発症予防と重症化予防の考え方の重要性が普及しつつあります。
企業経営の視点
WHO 憲章で定義されている Well-being(ウェルビーイング)とは、身体面だけでなく心の状態さらに社会環境も含めて良好な状態であることを意味する。このことから、Well-being を日本語で表現するならば「幸福」に近い概念であると言える。例えば職場において自己実現ができる環境が整っていることや自律的に仕事に取り組めることなどもこの「幸福」の概念に含まれている。
先進国では慢性的な労働力不足の問題を抱えているが、とりわけ日本は少子高齢化により労働力不足がより深刻な問題となっている。つまり、労働環境を改善すると共に、限られた労働力の中でいかに生産性を向上させるかが重要な課題となっている。したがって、企業としてはメンタル不調者の相談や休職者の復職支援という産業保健としての視点や対応だけでなく、より積極的に社員のストレスを軽減し、一層のハイパフォーマーとして生産性や創造性の向上、リーダーシップやチームワークの発揮、などの効果を創出するという人事戦略上の対策を講じる必要性に迫られている(※)。
(※)2019 年に国際連合が発表した「世界幸福度報告」によると、日本の順位は58位でした。これは先進国の中で最も低い順位であり、その原因のひとつとして残業の多さやダイバーシティ達成率の低さなどが指摘されている。日本は世界的にみると働きにくい国とされている。
また、近年はコロナ禍等による社会環境の変化、例えば急速な社会的孤立(Acute social isolation)などが新たな要因となり、心身不調者の増加に拍車をかけている。そのためWell- beingに焦点を当てた、マインドフルネス(※)、ストレス軽減法、ポジティブ心理学、しあわせ研究、といった新たな理論やトレーニング技法も注目されている。そして、企業がこのような実践トレーニングを社内に導入しているかは、従業員満足度を高めたり新たな優秀な人材確保のための大きなポイントとなりつつある。実際、Well-beingを考慮した職場環境になっているかどうかは、求職者が企業を選ぶ際の大きな目安になっていると言われており、社員のWell-beingの実現は企業にとって避けて通れない重要な経営課題となっている。
(※)マインドフルネスは、米国 Google が社員の能力向上のトレーニングとして導入したストレスマネジメントのための瞑想法で、米国では、SAP、アメリカンエクスプレス、インテル、ツイッター、フェイスブック、ナイキ、マッキンゼーなど、わが国でも外資系企業を中心(ヤフー、LINE、PWC、シスコ、サンリオ、カルビー、など)に導入されている。近年は、ハーバード大学やコロンビア大学のMBAカリキュラムとしても採用されている。
さらに、特に欧米では、医師や弁護士・プロスポーツ選手といった専門職にとって「ポジティブ心理学」に基づくストレスマネジメント指導のニーズは高く、我が国でも「燃え尽き症候群」(※)への対策として注目を浴びつつある。
(※)「燃え尽き症候群(別名:バーンアウト)」とは、その名の通り、責任感を持って仕事に取り組んでいた人が、それまでの意欲や熱意がまるで燃え尽きたように急激に消失してしまう状態をさす。
ポジティブ心理学とは｜JPPA｜日本ポジティブ心理学協会 (jppanetwork.org)
幸福度を上げる「幸せの４つの因子」/前野隆司 | マイナビニュース (mynavi.jp)
ポジティブ心理学とは|JPPA|日本ポジティブ心理学協会 (jppanetwork.org)
幸福度を上げる「幸せの4つの因子」/前野隆司 | マイナビニュース (mynavi.jp)
加えて、ESG 投資(※)への関心の高まりを受けて、人的資本経営、すなわち人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる経営 のあり方が注目されるようになっている。ESG とは「Environment(環境)」「Social(社会)」「Governance(ガバナンス)」の頭文字を取って作られた造語ですが、企業が長期的に継続して成長していくためには、ESG の視点を経営に盛り込んでいく必要があるといわれている。その中で、「Social(社会)」に該当する人的資本の価値を向上させることは、企業の持続的な成長・強化に繋がるという考え方に立脚し、令和5年1月31日、内閣府令の施行により有価証券報告書における人的資本の情報開示の義務付けが決定された。
(※)ESG 投資とは、企業の財務面だけではなく、環境問題・社会問題に対する取り組みに着目した投資の 判断基準のことである。
【参考】人的資本の情報開示が求められる 19 項目とは?今後の方向性、必要となる情報整備まで解説(jmam.co.jp)
このような状況下で、Harvard Business Review(2023年8月号)で、「マイクロストレスその正体と対処法」と題した特集が出版されたのも、上述したような企業経営を取り巻く環境変化や、それに伴う新たな経営課題が生じている実情を反映しているからであろう。
ストレスマネジメントは、今後益々その重要性を増してくるものと思われる。
産業保健の視点
2000 年に、厚生労働省が「事業場内における労働者の心の健康づくりのための指針」を発表し、産業保健のアジェンダとして職場のメンタルヘルスについて本格的に検討され始めた。また、2015年には、改正労働安全衛生法に基づいて「常時50名以上の労働者がいる全事業場でストレスチェックが義務化」され産業界に大きなインパクトをもたらした。同2015年に国連総会で採択された SDGs(持続可能な開発目標)に代表される社会全体での取り組みの中で、企業において重要な経営資源である人財についても持続可能とすべく、仕事と健康を両立させ企業価値向上を目指すという新たな経営手法も注目されるようになった。さらに、2022年8月には内閣官房より「人的資本可視化指針」が発表され、投資としての社員の心身の健康への取組みと状況の可視化についての重要性も注目されるようになった。
そして、厚生労働省が定めている「労働者の心の健康の保持増進のための指針」でも重要であると提唱されている職場における4つのケア(※)の一つ「事業場外資源によるケア(社外専門サービスによるサポート)」として、EAP(Employee Assistance Program)と呼ばれるメンタルヘルスを中心に従業員を支援するプログラムを導入する企業が増加している。
(※)4つのケアの内容
多くの企業の実情としては、コロナ禍の影響で企業内の心身不調者は増加していると推定され、そのため外部の専門機関や事業者のサービスを活用した従業員のメンタルヘルスケアサポートのニーズはさらに増加しているとみられている。つまり、心身不調の従業員に対する現場でのケアや対応において、産業医や職場の上司、人事部との面談など事業内の負担がかかり過ぎるため、関連業務の負荷軽減のためにも外部のEAPサービスを導入する企業 が増えているのである。また、従業員の中に心身不調者が増え続けることによる生産性の低下や休職・退職に伴う貴重なヒューマンリソースの損失という事例が数多く発生しており、企業にとって極めて重要な経営課題となっており、その意味でも Mind Body Trainer の提供するストレスマネジメント支援は、企業の「健康経営」や「EAP:Employee Assistance Program（従業員支援プログラム）」に十分資すると考える。
(※)出典:シードプランニング EAP・メンタルヘルス市場動向調査 2016
https://www.seedplanning.co.jp/archive/press/2016/2016122701.html